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社会人になると、加入する方が増える医療保険。中でも女性に人気なのが、女性保険です。女性保険とは、女性に特化した補償を受けることができる医療保険。今回はそんな女性保険について、通常の医療保険との違いを説明し、必要性について考えていきたいと思います。医療保険や女性保険への加入を検討しているという方は、ぜひご覧下さい。
■そもそも、医療保険って必要？
あなたは現在、医療保険に加入していますか？
結婚していない独身女性の医療保険加入率は、決して高くはありません。
医療保険とは、入院や手術の際に給付金が受け取れる保険のことです。
入院すると、自己負担金は一日あたり15,000円程度にもなります。
いつ病気になるかわからないので、この自己負担金に備えて貯金しておくのも難しいでしょう。
また、女性の場合は個室を希望する方も多く、差額ベッド代には健康保険は適用されないため、自己負担金はさらに高額になってしまう恐れもあります。
そのような入院における治療費に備えるためにも、医療保険への加入は必要です。
■女性保険の補償となる女性特有の病気って？
今回ご紹介する女性保険は、女性特有の病気になった際に手厚い補償を受けることができます。
女性特有の病気として、代表的なのが、乳がんや子宮頸がんです。
女性の場合、11人に1人が乳がんを発症するといわれています。
その発症率は40歳以上が多く、40歳以上の女性は、1年に1回程度乳がん検診を受けることが推奨されています。
また、子宮頸がんとは、子宮の入り口である頸部にできるがんのことで、20代や30代での発症が多いことが特徴です。
子宮頸がんは上皮内がんとして扱われるため、一部の医療保険では補償されないことにも注意が必要です。
■女性保険とは？
それでは、本題に入っていきましょう。
女性保険とは、どのような保険のことを指すのでしょうか。
◇乳がんや子宮頸がんなど、女性特有の病気を手厚く補償！
女性保険の一番の特徴は、女性特有の病気の補償が手厚いことです。
たとえば、入院日額の給付金が倍額になったり、女性特有の病気と診断された場合に給付金が受け取れたりします。
保険料は、通常の医療保険と大差はないので、女性であれば、女性保険に加入しておくと、いざというときに手厚い補償を受け取れる可能性がありますよ。
◇乳房の再建費用なども補償
女性保険のなかには、乳がん手術によって乳房を摘出した場合に行われる、再建手術の費用を負担してくれる保険もあります。
費用が高額になりがちな再建手術の費用を、保険で負担してくれるのはうれしいですよね。
◇もちろん、女性特有の病気以外も補償
女性保険であっても、もちろん通常の医療保険の側面も持っています。
女性特有の病気ではないがんや、盲腸などの手術が必要な病気であっても、通常の医療保険と同様の補償を受け取ることができます。
女性保険に入っておけば、通常の医療保険に入る必要はありません。
■医療保険の終身タイプと定期タイプの違いは？
医療保険には、終身タイプと定期タイプがあります。
終身タイプの医療保険は、補償が一生涯続く代わりに、定期タイプの医療保険と比較すると保険料が割高になっています。
しかし、終身タイプの医療保険の保険料は、一生涯上がることはありません。
また、保険料は年齢が若ければ若いほど、安くなります。
そのため、終身タイプの医療保険への加入を検討している方は、保険料が割安な若いうちに加入しておくことをおすすめします。
また、若いうちに加入しておくと、保険料の払込期間を「60歳払い済」や「65歳払い済」で契約することも可能です。
退職後に保険料を負担したくないという方は、保険料払い込み期間を設定して契約してみてくださいね。
■女性保険に加入する際には、比較検討がおすすめ！
一言に女性保険といっても、その補償内容は保険会社により異なります。
女性向けの保険は各社から販売されているので、加入する際には、比較検討してみましょう。
どのような病気が補償の対象になるのか、入院日額はいくらで設定できるのか、1入院の支払い限度日数は何日なのか、など保険に加入する際には、確認するポイントがいくつもあります。
また、子宮頸がんなどの上皮内がんの扱いや、乳房再建費用の補償などは、保険会社によって違いがあるので、必ず確認しておきましょう。
インターネットで調べるだけではわかりにくい、という場合には、ＦＰなどの専門家がいる保険代理店や、銀行の窓口で保険について相談してみるのもおすすめです。
■いざというときの女性保険！早めに備えておきましょう！
今回は、女性特有の病気を手厚く補償してくれる女性保険についてご紹介してきましたが、いかがでしたか？
乳がんや子宮頸がんの女性特有のがんの罹患率は決して低くはなく、いつ自分がそのような病気になるかはわかりません。
いざというときに治療費の負担で困り果ててしまわないように、早めに医療保険に加入して備えておくことをおすすめします。
