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ブラックマンデー再来？
2024年8月5日（月）は日本時間もアメリカ時間も株価の大暴落が起きて、「ブラックマンデー再来」なんて阿鼻叫喚があちこちから聞こえてきた。
日本市場↓
後世に語り継がれる歴史的な1日になりました。 #壁紙
【日経平均】31,458.42円 ▼12.40% -4451.28円 [24年8月5日]
アメリカ市場↓
ブラックマンデーとは？
では、オリジナルの「ブラックマンデー」はいつのことだろう？
ブラックマンデー（Black Monday）は、1987年10月19日に起こった世界的な株価大暴落のことを指す。この日は月曜日だったため、「ブラックマンデー」と呼ばれている。
この日、アメリカのダウ平均株価は一日で22.6%（508ポイント）も下落。大暴落は香港市場から始まり、ヨーロッパ、そしてアメリカへと波及。日本でも日経平均株価が14.9%下落するなど、世界中の株式市場に大きな影響を与えた。
金融市場の不安定性を浮き彫りにして、この2024年8月5日にも導入された市場の安全装置「サーキットブレーカー制度」が導入されるきっかけとなった。
アメリカ市場で唯一、高騰していた株は『軍需』
株価ボードが下落の真っ赤に染まる中、アメリカ市場では……。
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高騰しているのはロッキード・マーティン社。
ロッキード・マーティンとは？
ロッキード・マーティン（Lockheed Martin）は、アメリカ合衆国の主要な航空宇宙および防衛企業。1995年にロッキード社とマーティン・マリエッタ社の合併により設立された。
軍用機、宇宙船、ミサイルシステムなどの開発と製造を行っており、特にF-22ラプターやF-35ライトニングIIなどの最新鋭戦闘機で知られている。また、極秘の先進技術設計チーム「スカンクワークス」が多くの革新的な軍用機を生み出している。
・・・という、ゴリゴリの軍需企業。
戦争の兆候はすでにあちこちに
ロッキード・マーティンの株が上がるということは、この大暴落の最中、すでに大きな戦争が起きることを予測している、いや、「計画している」人々がいるわけだ。
日本でもすでにニュースとなり一般人にも掴める戦争の兆候はある。
外務省、イスラエルへの渡航中止勧告 危険情報上げ
（2024年8月6日）
外務省は6日、イスラエルに発出していた危険情報を全土で4段階で2番目に厳しい「レベル3」（渡航中止勧告）以上に引き上げた。5日にはイランの首都テヘランなどの危険情報も「レベル3」（渡航中止勧告）に上げた。イスラエルとイランへの渡航を「やめるよう」に呼びかけた。
イスラム組織ハマスのハニヤ最高指導者がテヘランで暗殺されたことを受け、イランはイスラエルに報復すると表明している。
外務省、イスラエルへの渡航中止勧告 危険情報上げ – 日本経済新聞
岸田首相、改憲論議加速指示へ ７日に自民本部出席
（2024年8月6日）
（中略）
首相は７日に開かれる本部の会合に自ら出席し、改憲条文案の作成に向けて議論を加速するよう指示する考えだ。（中略）大規模災害など緊急事態時の対応を巡り、自民の衆院側は憲法の定める「参院の緊急集会」では国会機能の維持に限界があるとして、国会議員の任期延長を可能にする改憲を急ぐよう主張。
岸田首相、改憲論議加速指示へ ７日に自民本部出席：時事ドットコム
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